企業情報
システム開発部門Mighty Excelシリーズ>T1-001 液状化判定(建築基準)
 
サポート契約について 商品購入 体験版申し込み お問合せ

Mighty Excelシリーズ


  建築設計システム(建築基礎) 商品番号 T1-001
  液状化判定(建築基準)
  価格 \100,000(税抜)

商品概要

 

●プログラム概要

・建築構造物および擁壁や橋台などの基礎地盤の液状化解析および地盤変形解析に適用できます。
・稀に発生する地震動(中地震時)と極めて稀に発生する地震動(大地震時)の検討が可能です。
・N値の入力方法は、測点毎に入力する方法と層平均で入力する方法が選択できます。
・液状化発生の可能性がある土層について、土質の低減率βの推定が可能です。
・液状化に伴う地盤変形量として、動的水平変位と残留沈下量の検討ができます。
・製品カタログはこちらです。

●適用基準

「建築基礎構造設計指針1988年」 日本建築学会 1988年1月
「建築基礎構造設計指針2001」 日本建築学会 2001年10月
・建設省告示第1457号

 

詳細解説

 
 
1)プログラム概要
液状化判定(建築基準)は、日本建築学会から出版されている「建築基礎構造設計指針」に準拠した地盤の液状化解析および地盤変形解析を行うソフトです。
検討土層の検討地点における液状化発生に対する安全率FLを求め、液状化発生の可能性を判別します。液状化発生の可能性がある土層においては地盤変形量として、動的水平変位と残留沈下量の検討を行います。
 
)プログラムの機能と特徴
 ■検討項目
  ・液状化発生に対する安全率FLによる液状化判定
  ・液状化地盤における各層の水平地盤反力係数の低減率β
  ・液状化地盤における動的水平変位(地表面最大水平変位)
  ・液状化地盤における地表面残留沈下量(地表面最大沈下量)
 ■ソフトウェアの特徴

・液状化検討モデルとして、最大20層までの土層データの検討を最大6基まで同時に行えます。

・N値データは測点毎、もしくは層平均で入力でき、液状化定数はN値毎に設定できます。

・液状化抵抗比(τl/σ'z)を推定する際のせん断ひずみ振幅γsを2%~10%の範囲で設定できます。

・水平地盤反力係数の低減率βは、建築基礎構造設計指針の2001年版と1988年版の選択ができます。

・中地震時および大地震時の検討に対応しています。等価な繰返しせん断応力比算出時の設計用水平加速度αmaxがそれぞれ任意に設定できます。

・残留沈下量計算時の体積ひずみεvを、繰返しせん断ひずみγcy=εvとする方法と、地盤の変形係数に剛性低下率(G/Go)を考慮して算出する方法が選択できます。

・せん断波速度Vsの実測値が無い場合は土質データから自動計算できます。

・建築設計シリーズの他商品での地盤データを取り込んで検討することが可能です。(今後のVerUpで対応

 
3)インターフェイスなど
 ■入力画面(画像をクリックすると拡大表示できます。)
  ・対象Bor
・物件名称と検討対象のBorデータを設定します。最大6基までの同時計算が可能です。
・Borデータの選択を行い、項目の左側のボタンを押すことで各Borにおける液状化モデルデータの入力に移ります。
 
 
 
 
 
  ・設計条件
・検討対象となる地震動の設定や、地震の規模に関するデータや、計算方法の各種設定を行います。
・液状化抵抗比τl/σ'zの推定に必要なせん断ひずみ振幅を任意に設定可能です。(一般的には5%)
・液状化に対する水平地盤反力係数の低減率βは、建築基礎構造設計指針の2001年版と1988年版の選択が可能です。
 
 
 
 
  ・地盤データ
・液状化モデルとして、最大20層までの土層データが定義できます。
・層毎に液状化判定の有無が選択できます。
 
 
 
 
 
  ・N値データ(N値を測点毎に入力時)
N値データを測点深度毎に入力します。最大50まで登録できます。
・入力されたN値データは右側に柱状図として描画されます。
・せん断波速度Vsの実測値がある場合はここで入力しますが、未設定にすることで自動計算することが可能です。
 
 
 
 
  ・液状化定数(N値を測点毎に入力時)
N値の測点深度に対する液状化定数をそれぞれ入力します。
・この入力画面では、リストを複数選択が可能で、選択された箇所の同時設定が可能です。
 
 
 
 
 
 
 ■結果画面(画像をクリックすると拡大表示できます。)
  ・結果一覧表(液状化解析)
・N値の柱状図と安全率FL値、土質の低減率βの検討結果が表示されます。
・地盤変形解析の結果は画面中央上部のタブで切替えます。
・画面下部のボタンを切替える事で、描画項目の表示と非表示を切替える事ができます。
 
 
 
 
  ・結果一覧表(地盤変形解析)
・動的水平変位Dcyと残留沈下量Sの結果が表示されます。
・結果値は各地点において、基盤面から地表面までの累計値で表示されます。
・液状化解析の結果は中央上部のタブで切替えます。
 
 
 
 
  ・書類作成メニュー
・結果一覧表と液状化書類の出力が選択できます。
・液状化書類の出力時、出力するBorNoおよび印刷項目を選択します。
・連番設定ができます。詳しい内容はこちらを御覧下さい。
 
 
 
 
 

 

ダウンロード

出力例ダウンロード
※出力例のダウンロードを行っていましたが、諸般の事情により出力例のダウンロードを停止させていただきました。
 
最新バージョン情報
当商品のバージョン情報はこちらです
 
正規版ダウンロード
当商品のダウンロードはこちらから行えます
※正規版のダウンロードが行えるのは、サポート契約に御加入されているお客様に限らせて頂きます
 

 

Q&A

 
MightyExcelシリーズの全般的なQ&Aはこちらを御覧下さい。
 
Q1.コネクタ(プロテクタ)に関する質問
A1 コネクタ(プロテクタ)に関するQ&Aはこちらを御覧下さい
Q2.道路橋示方書の耐震設計編に準拠した液状化判定は行えますか?
A2 いいえ、本ソフトは建築基礎構造設計指針に準拠した液状化判定を行います。
Q3.液状化の判定を行う必要がある土層はどのように判断していますか?
A3 液状化の判定を行う必要がある土層は、建築基準においては一般的に地表面から20m程度以浅の沖積層で、考慮すべき土の種類は、細粒分含有率Fcが35%以下の土とし、Fcが35より大きくても粘土分含有率が10%以下、または塑性指数が15%以下の埋立あるいは盛土地盤も対象にしています。本ソフトでは、最初に入力土層毎に液状化判定を行うかどうかを設定し、判定を行う土層の検討地点において土の液状化定数の条件により判定の有無を決定しています。ただし、地表面から20mより深い地点および洪積層における地点においても、土質定数の条件によっては判定を行っています。なお、土質名を粘性土と設定した土層については液状化判定の対象としていません。
Q4.層別の低減率はどのように算出しているのですか
A4 層別の低減率は、同一層にある検討地点の諸値を個々に平均し単一層として算出した値で判定しています。ただし、地表面から10m地点を含んでいる層については、10mを境界にしてそれぞれ算出された結果の平均値としています。
Q5.残留沈下量算出時の体積ひずみを、地盤の変形係数に剛性低下率(G/Go)を考慮して算出するというのはどのように行うのですか?
A5 体積ひずみを地盤の変形係数に剛性低下率(G/Go)を考慮して算出する方法は、建築基礎構造設計指針に記述されている方法ではありませんが、地盤の沈下量の検討方法を応用しています。液状化前の地盤の変形係数Eが、液状化後のEoとなる関係を「Eo=G/Go・E」と見なし、指針P142~P145で解説されている地盤の変形係数とせん断剛性の関係から体積ひずみを逆算して求めています。詳しいことは商品内の基準適合チェックをご覧ください。